国連世界観光機関（UNWTO）によると、サステナブルツーリズムは「業界、環境、訪問客を受け入れるコミュニティに対応しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」と定義されています。

つまり、旅行者、観光業界、地域において、「環境」「文化」「経済」の観点から持続可能で、なおかつ発展性のある観光を目指すための取り組みです。

旅行による環境負担の軽減を目的とした施策と捉えられることが多いものの、本来のサステナブルツーリズムはすべての観光形態において、環境や地域の持続可能性に配慮することが目的となっています。

このような取り組みが行われるようになったのは、地域を訪問する旅行者が増える中、観光が与える地域経済の活性化のようなプラスの効果だけでなく、そこで生活する住人や自然環境への負担など、マイナスの影響も浮き彫りになってきたためです。

これらの課題に対し、地域に暮らす住人とそこに訪れる観光客の双方にとって「より良い地域づくりを目指そう」というのが、サステナブルツーリズムの考え方となります。

JSTS-Dは、2019年に国土交通省　観光庁（JTA）によって開発された日本版サステナブルツーリズムの推進を図るための観光ガイドラインです。

日本国内において、「サステナブルツーリズムに取り組みたい」「具体的に何に取り組んでいいのかわからない」という方のための支援ツールとなります。

このガイドラインの活用により、地域での現状把握を可能にし、継続的なモニタリングやエビテンスに基づいた観光政策や計画の策定、それを基にした持続可能な観光地マネジメントの促進を図ります。

JSTS-DのベースとなっているGSTC-Dは、サステナブルツーリズムに関する国際的な基準の設定や、人材育成などを行う非営利団体GSTCが定めている地域基準です。

GSTC-Dは、先進国から後進国まで全世界に向けて作られているため、個別の項目が社会状況や環境、各国の法制度などの特性に合わないケースもあります。

そのため、日本ではGSTC-Dの基準を遵守しつつ独自のJSTS-Dを策定し、2021年にGSTCから承認基準を満たしているとの公認を受けました。

エコツーリズムは、自然や歴史、文化など地域固有の資源を生かした観光を成立させつつ、観光で資源が損なわれないように、適切な管理に基づく保護や保全を図る取り組みです。

地域資源について学びながら環境保護への意識を高めることが、エコツーリズムの目的となります。

サステナブルツーリズムに包括されるツーリズムの一つですが、エコツーリズムは「環境」に重点を置き、保全や継承が主となっていることが特徴です。

グリーンツーリズムとは、農山漁村地域において、自然や文化、人々との交流を楽しむ観光です。

ただ滞在するだけでなく、その地方の豊かな自然や、その地域ならではの文化や食事を楽しむことが目的となります。

サステナブルツーリズムに包括されるツーリズムの一つですが、グリーンツーリズムは「文化」に重点を置き、農山漁村の自然や文化を保全しながら活性化を図ります。

ニューツーリズムとは、テーマ性が強く、体験型や交流型の要素を取り入れた新しい形態の観光です。

体験や交流が含まれるエコツーリズムやグリーンツーリズムも、ニューツーリズムの一種となります。

また、ニューツーリズムもサステナブルツーリズムに包括されるツーリズムです。

サステナブルツーリズムでは、地域の環境を守り育むことが重要です。

例えば、観光客の増加によるゴミ問題や自然破壊など、環境負荷に配慮した観光コンテンツの作成や、環境資源の活用事例を情報発信し、自然や生物の保全に努めることが挙げられます。

自然や生物を観光に活用すると同時に、これらを守る対策も必要です。

サステナブルツーリズムでは、地域の文化を守り育むことが重要です。

日本には祭りや工芸品のように、地域で何百年以上も受け継がれてきた文化があります。しかし、過疎化や関心・知名度の低さから存続が厳しい文化も少なくありません。

地域の文化を守り育むとは、魅力を海外に発信し、観光客に文化を体験してもらって地域活性化を促し、保全や継承に貢献することです。

サステナブルツーリズムでは、地域の経済を守り育むことが重要です。

観光をきっかけに観光客に滞在してもらうことで、地域ならではの体験や特産品の購入、飲食、宿泊、移動など、さまざまな経済効果が生まれます。

その結果、地域経済の活性化と安定的な雇用の創出が可能となり、その地域に住む人にとっても訪れる人にとっても、魅力あふれる地域づくりにつながります。

オーバーツーリズムとは、オーバー（許容）とツーリズム（旅行）を組み合わせた造語で、観光地のキャパシティを超えて観光客が押し寄せることです。

〇〇県や〇〇市のように特定のエリア全体で起こるものではなく、「〇〇の観光スポット」「〇〇のお寺」のように、特定の場所や季節、時期に起きるものを指す言葉です。

日本では観光客の増加に伴いオーバーツーリズムが増えていますが、その背景として以下のような要因が考えられます。

• LCCや利便性の高い予約システムの普及で低価格の旅行が可能になった
• 安く泊まれる民泊が復旧した
• 情報技術の発達で様々なスポットが広く知られるようになった
• アジアを中心に富裕層が増えて旅行者そのものが増加した

また、世界の有名観光地でもオーバーツーリズムは発生しており、観光客の受け入れ拒否やデモの発生に発展している場所もあります。

オーバーツーリズムは、その地域に暮らす人々に以下のようなマイナスな影響を与えています。

• ゴミ問題
• 騒音被害
• 交通渋滞
• 公共機関の混雑
• 犯罪の増加
• 観光客が無断で私有地に侵入

これらの影響に伴い、地域住民と観光事業者や観光客との間でトラブルが発生したり、観光客へ嫌悪感を抱いたり、地域やコミュニティに対する愛情が低下するなどの問題が生じています。

また、ゴミ対策としてゴミ箱を多く設置したり、外国人観光客向けの看板を設置したりすることで、景観が損なわれる問題もあります。

他にも、混雑や文化財の損傷によって観光地としての魅力や観光客の満足度が低下し、長期的にみると地域の経済的損失が膨らむようなケースもあります。

サステナブルツーリズムを推進することは、オーバーツーリズム対策に効果的です。

なぜなら、持続可能な観光を意識した取り組みが行われることで、環境問題や地域経済、文化の保全につながり、オーバーツーリズムによる多くの問題が解消されるためです。

実際、オーバーツーリズムが問題になっている観光地では、観光客のマナー啓発や観光客数の分散化などの取り組みも行われています。

JSTS-Dのように、一定の基準を満たした旅がスタンダードになれば、オーバーツーリズムの問題改善にもつながるでしょう。

MICE業界は、経済に大きな波及効果をもたらすと同時に、多くの人流や物流により環境への負荷も無視できない現実を抱えており、いかにサステナブルなMICEを実施するかは重要な課題になっています。また最近では、単にイベントの持続可能性を追求するだけでなく、主催者である組織や顧客の包括的な目標との一致が求められています。

MICEを実施する上で考慮するべき点として、飲食における地産地消やフードロス対策、二酸化炭素排出や廃棄物の削減、地域経済への貢献（サプライヤーの活用や伝統文化の紹介）などがあげられます。また、DE&I（多様性、包括性、公平性）の視点も重要な要素となります。

例えば、イベントの参加者やスピーカーの選定においても、多様性を尊重することで、相互理解の促進とともに、より広範な視点からの議論を可能にしています。MICEにおけるサステナビリティに取り組むことにより、日本におけるMICEが単なるビジネスイベントでなく、地域の持続可能な開発目標（SDGs）の達成にも寄与する存在となり得ると考えます。

このような需要の高まりを受けてJTBコミュニケーションデザインでは、CO₂ゼロMICE®とCO₂ゼロSTAYというサービスを提供し、サステナブルツーリズムをサポートしています。

CO₂ゼロMICE®は、イベントで使う電力を太陽光などの再生可能エネルギーに切り替えることができるサービスで、二酸化炭素の排出力を減らす効果が期待されます。

CO₂ゼロSTAY®は、ホテルや旅館などに宿泊することで生じたCO2排出相当量をカーボン・オフセットできるサービスです。

2023年6月には東京ステーションホテルの公式ウェブサイトで予約した全室で、宿泊時に生じるCO2を実質0にするという先進的な取り組みをスタートさせました。

担当者インタビュー≫

東京ステーションホテルとコ・クリエーション　脱炭素・サステナビリティへの挑戦　

https://www.jtbcom.co.jp/article/marketing/1477.html

サステナブルツーリズムを実現するためには、地域住民と観光客が互いに利益を享受する関係を築くことも大切です。

そのためには地域を巻き込みながら、観光客と地域住民が交流したり、文化を知ってもらったりする必要もあります。

これらを実現するためには、観光客と地域住民のタッチポイントになる場所が必要であり、その例として観光案内所が挙げられます。

例えば、観光案内所でスタッフが観光客の旅行や地域住民のアシストを行うことも、「文化の保全」「経済の活性化」などにつながるサステナブルツーリズムです。

JTBコミュニケーションデザインが受託運営を行っている観光案内所の中には、観光ボランティアの方々に観光案内所が持つ情報やスペースを提供し活動をサポートすることで、サステナブルツーリズムに貢献しているところもあります。